スマートライフとは
住まいで始める創エネなら、太陽光発電
太陽光、風力、水力、地熱など、自然の力を利用してエネルギーをつくりだす「創エネ」。中でも太陽光発電は、太陽電池パネルの設置スペースがあれば導入できる、一般家庭に導入しやすい「創エネ」です。発電時にCO2（二酸化炭素）を排出せず、毎日降り注ぐ太陽の光を電気に変えることで、環境にやさしく、電気代の削減につながり家計にもやさしい暮らしが実現します。
すごいね！太陽光エネルギー
地球上に到達する太陽光のエネルギー量は1m2あたり約1kW。もしも地球全体に降り注ぐ太陽エネルギーを100％変換できるとしたら、世界の年間消費エネルギーを、わずか1時間でまかなうことができるほど巨大なエネルギーです。しかも枯渇する心配も、CO2を排出することもありません。エネルギー源の確保が簡単で、環境にも配慮した太陽光発電は、一般家庭にも導入しやすい「創エネ」なのです。
地球上のクリーンエネルギー源の比較
出典：一般社団法人太陽光発電協会
住宅用太陽光発電システムって何？
太陽光発電とは、「太陽電池」と呼ばれる装置を使って、太陽の光エネルギーを直接電気に変換する発電方式のこと。家庭内のさまざまな家電製品に電気を供給します。
| 太陽電池モジュール （太陽電池パネル） |
太陽の光エネルギーを電気に変換する装置。 |
|---|---|
| 接続箱 | 太陽電池モジュールからの直流配線を一本にまとめ、パワーコンディショナーに送るための装置。 |
| パワーコンディショナー （パワコン） |
太陽電池モジュールで発電した直流電力を、家庭で使える交流電力に変換するための装置。 また、太陽光発電システムを設置しているお宅が停電になると、システムは自動的に停止しますが、太陽の出ている時間帯は発電することができるため、自立運転機能のスイッチを入れると、その電力を利用することができます。 |
| 分電盤 | 家の配線に電気を分ける装置。 |
| 電力量計 | 電力会社に売った電力や買った電力を計量するメーター。 |
| 発電量モニター | 発電量や消費電力量などを表示する装置。 電気の使用量が見えることで省エネ意識が芽生えます。 |
出典：一般社団法人太陽光発電協会
住宅用太陽光発電システムの導入が急増
設置費用の低下や、環境貢献への意識の高まりにより、住宅用太陽光発電システムを導入する家庭が増えています。
住宅用太陽光発電導入件数（累計）
出所：一般社団法人太陽光発電協会
住宅用太陽光発電システムのいいところ
CO2などを排出しないクリーンエネルギー
太陽光発電の最大のメリットは、エネルギー源が無尽蔵で、クリーンなこと。発電時にCO2などの温室効果ガスが発生しません。
家庭で求められているCO2削減にも貢献
家庭からのCO2排出量は、2013年から徐々に減少傾向にありますが、2030年の目標値とはまだ大きな隔たりがあります。 発電時にCO2を出さない太陽光発電システムの導入は、CO2削減の目標達成にも貢献できます。
家庭部門のCO2排出状況
家庭部門では2030年度に排出量70百万t-CO2（2013年度比66％削減）を達成する必要があり、部門別で最大の削減率目標となっています。
出典：経済産業省 資源エネルギー庁 省エネ性能カタログ2024
電力をたくさんまかなって、毎月の電気代を削減
日中に太陽光発電が作った電気を使用することで毎月の電気代を削減できます。
一世帯当たりの年間総消費電力量の約89%は太陽光発電でまかなえる
一般的な住宅の場合、一世帯当たりの年間総消費電力量は4,492kWh/年です。※1
4kWシステムを設置すれば、約89％※2程度を太陽光発電でまかなえる計算になります。
※1 EDMC/エネルギー・経済統計要覧（日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編2025 年度)。
※2 住宅屋根に4kWの発電設備を設置した場合の年間発電量4,000kWhとして計算。地域や太陽光電池の方位、傾斜核により発電量が変わります。
監修：一般社団法人 太陽光発電協会
非常用の電源にもなる
災害で電力会社からの送電が長期間ストップしても、晴天であれば、非常用の電源として、ある程度の電気を使用することができます。
電気は買うよりもつくる方がおトク
これからは自家消費で電気代を節約
太陽光発電の発電コストは約14.5 円/kWh（2023年）です※1。一般的な電力会社の電気代約31円/kWh※2と比べておトクです。発電量モニター※3には、発電量や消費電力量が数字で表示されるので、それまで何気なく使っていた電気に対する意識が変わり、自然に省エネ行動がとれるようになります。
※1 経済産業省発電コスト検証ワーキンググループ資料より引用
※2 電力料金目安単価：公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会（2022年7月22日改定）
※3 発電量モニター：太陽光発電の状態を確認する機器
※原油CIF価格：輸入額に輸送料、保険料等を加えた貿易取引の価格
出典：経済産業省 資源エネルギー庁「日本のエネルギー 2023年度版」
発電した電気をさらに自家消費するために
ご自宅で発電した電気を電気自動車や蓄電池・エコキュートなどと組み合わせてご自宅で使うことで自家消費量を増やす事ができます。固定価格買取制度の満了を迎えた方にもおすすめです。
出典：経済産業省 資源エネルギー庁「どうする?ソーラー」
太陽光発電容量セグメントごとの自家消費率
太陽光発電容量が大きいほど、自家消費率が高くなる傾向がみられます。
出典：環境共創イニシアチブ 「ネット・ゼロ・エネルギーハウス 実証事業調査発表会2024資料」
固定価格買取制度（FIT制度）2025年度以降の調達価格と調達期間等
調達価格や調達期間等は、電源ごとに、事業が効率的に行われた場合、通常必要となるコストを基礎に、価格目標や適正な利潤などを勘案して定められます。具体的には、中立的な調達価格等算定委員会の意見を尊重し、経済産業大臣が決定します。
| 電源 | 区分 | 1kWh当たり調達価格等 | 調達期間等 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年度 | 2025年度（注1） | 2026年度（注2） | |||
| 太陽光 | 10kW未満 | 16円/kWh | 15円/kWh | 24円/kWh（～4年） 8.3円/kWh（5～10年） |
10年間 |
（注1）2025年度のFIT調達価格・調達期間の申請期限日は2025年6月30日です。
（注2）2026年度のFIT調達価格・調達期間については、2025年度下半期にも適応し、2025年7月1日から申請受付が開始されます。
設置前に知っておきたい 4つのポイント!!
-
計画から運転開始～発電終了まで全体の流れを理解しましょう
設置・運転開始～廃棄までには、販売業者による現地調査から始まり、経済産業局・電力会社への手続きなど、やるべきことがいくつかあります。これら全体の流れを知っておきましょう。
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設置目的をはっきりさせ、それにあったメーカーやシステムを選びましょう
「あらゆる家に対し“最良”」のメーカーやシステムはありません。設置目的や設置場所の条件などにあう、「我が家に“最適”」なメーカーやシステムを選びましょう。
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信頼できる販売業者や施工業者に相談しましょう
太陽光発電システムの設置は一軒ごとに異なるオーダーメイドであり、施工における品質確保は重要です。アフターサービスなど設置後も長いお付き合いになりますので、信頼できる販売業者や施工業者を選びましょう。
-
後悔しないために、トラブル回避を心掛けましょう
「あの時、ちゃんと確認しておけば良かった」とならないように、甘い言葉や強引な勧誘に注意しましょう。
更に詳しく知りたい場合は、下記ウェブサイトを参照ください。
- お住まいの地域によっては「補助金制度」が利用できる場合があります。各自治体にお問い合わせください。
知らない業者の「点検が義務化されました」という勧誘にご注意ください
2025年6月4日、独立行政法人国民生活センターが太陽光発電システムに関する「点検商法」について注意喚起を行いました。
見知らぬ業者が「太陽光発電の点検が義務化されました」と称して訪問・勧誘するケースが増加しており、全国の消費生活センターへの相談が相次いでいます。
このような勧誘を受けても、その場で契約せず、購入した販売店・施工店や機器メーカーに設備が「点検の義務対象」か確認しましょう。
さらに詳しく
2040年度のエネルギー需給の見通しにおける太陽光発電の割合
資源エネルギー庁が2025年2月に公表したエネルギー基本計画によると、住宅用の屋根設置太陽光発電については、2030年に新築戸建住宅の6割への設置を目指し、2050年には設置が合理的な住宅に太陽光発電設備があることが一般的となることを目指しています。また、2040年度の電源構成※の見通しにおいて、再生可能エネルギーは4割～5割程度まで拡大し、中でも太陽光発電は23％～29％程度と、現在の約3倍の導入が見込まれています。
※ 電源構成とは、電気がどのような方法（火力、原子力、太陽光、風力など）で作られているかを示す比率のことです。
2040年度電源構成の見通し
| 2022年度（実績） | 2040年度（見通し） | |
|---|---|---|
| 発電電力量 | 1.00兆kWh | 1.1～1.2兆kWh程度 |
| 太陽光 | 9.20% | 23～29%程度 |
| 風力 | 0.90% | 4～8%程度 |
| 水力 | 7.70% | 8～10%程度 |
| 地熱 | 0.30% | 1～2%程度 |
| バイオマス | 3.70% | 5～6%程度 |
| 再エネ合計 | 21.80% | 4～5割程度 |
出典：経済産業省 資源エネルギー庁 「2040年度におけるエネルギー需給の見通し」
