エネルギー消費の現状と節電

エネルギー消費の現状

私たちは暮らしの中で、石油や天然ガス・石炭などのエネルギーを使っています。日本では2019年度、その84.8%を化石燃料が占めていました。

日本の一次エネルギーの構成（2019年度）

出典：資源エネルギー庁「エネルギー白書2021」

発電や産業部門・運輸部門・民生部門での活動で、エネルギーを使いすぎると、化石燃料をたくさん燃やすだけでなく、温室効果ガスであるCO₂も大量に排出することになります。

出典：資源エネルギー庁「エネルギー白書2021」（一次エネルギー国内供給の推移より）

家庭からのCO₂排出量（燃料種別）

家庭部門でのCO₂排出の多くが電気の使用に起因しているといわれています。

家庭からのCO₂排出量

出典：温室効果ガスインベントリオフィス
（JCCCAウェブサイト家庭からの二酸化炭素 排出量2020年度）

日本の電力構成

家庭部門での一番使う電気は化石燃料を使った火力発電が中心となっています。

日本の電力構成（2019年度）

出典：経済産業省2019年度エネルギー需給実績確報

太陽光などの再生可能エネルギーについて、さらにくわしく

家庭における消費電力ウェイトの比較

家庭で電気使用量の多い家電製品は、冷蔵庫、照明器具、テレビ、エアコン、電気便座（温水洗浄便座）の順となっています。

出典：資源エネルギー庁ウェブサイト

節電や省エネが必要な理由

「電気」は、人々の暮らしを便利で豊かなものにしました。
しかし、発電に使われるエネルギー資源は無限にあるものではありません。
また、発電のために化石燃料を燃やすとCO₂が発生し、地球温暖化につながると言われています。

「電気」も、「資源」のひとつと言えます。
無尽蔵に作りだすことはできず、長期的かつ大量に貯めておくことはできません。
必要に応じて必要な量を発電し、大切に使うことが重要ですが、猛暑日など一斉に電気を使ったりしてこの電力の需要と供給のバランスが崩れると、電力不足、さらには大規模停電が発生する恐れがあります。
大規模停電が起こると、わたしたちの日常生活は大きなダメージを受けます。

わたしたちが暮らしの中で地球温暖化の防止（CO₂の排出低減）に協力できることは、一人ひとりがエネルギー使用の無駄を見直して、無理なく節電に取り組むことなのです。

おうちでもできる　温暖化対策とは？

日本の削減目標（パリ協定での削減目標）

パリ協定の概要

2015年にフランス・パリで開催されたCOP21（国連気候変動枠組条約第21回締約国会議）でパリ協定が採択されました。パリ協定は、世界共通の長期目標として、世界の平均気温上昇を産業革命前と比較して2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力することを設定しています。

地球温暖化対策、世界と日本の取り組みについて、さらにくわしく

CO₂（二酸化炭素）の排出量

日本のCO₂排出量は世界で5番目であり、温暖化防止には日本でのCO₂排出削減が重要です。

出典：EDMC/エネルギー・経済統計要覧2022年版

2030年に向けた日本の温室効果ガス排出削減目標

地球温暖化対策に向けた国際的な枠組みである｢パリ協定｣を踏まえた2030年度日本の温室効果ガス排出削減目標は2013年度比で46%です。この目標を達成するためには、家庭部門で約66％の削減が必要です。

2050年度に向けた目標について、さらにくわしく

日本の最終消費エネルギー推移

わが国の最終消費エネルギー推移では、運輸・産業部門は改善がみられるが、業務・家庭部門は、いまだ高い水準にある。

出典：経済産業省2019年度エネルギー需給実績確報

世帯当たりの用途別エネルギー消費

家庭部門のエネルギー消費量を用途別に見ると、冷房、暖房、給湯、ちゅう房、動力・照明他（家電機器の使用等）の5用途に分類することができます。
電力以外にも灯油、ガス（都市ガス及びLPガス）での省エネも必要です。

※照明や冷蔵庫・洗濯機・テレビなどの家電製品

出典：資源エネルギー庁「エネルギー白書2021」

日本の一次エネルギー自給率

国民生活や経済活動に必要な一次エネルギーのうち、自国内で確保できる比率をエネルギー自給率といいます。
我が国では、高度経済成長期にエネルギー需要量が大きくなる中で、供給側では石炭から石油への燃料転換が進み、石油が大量に輸入されるようになりました。一時期原子力の発電量がゼロになったこともあり、2014年度は過去最低の6.4%に低下しました。2019年度は再生可能エネルギーの導入や原子力発電所の再稼動が進み、エネルギー自給率は12.1%となりました。

出典：資源エネルギー庁「エネルギー白書2021」